◆環境の破壊・再生とその構図

世界各地で人口が爆発的に増え、経済活動の拡大や高度化が進み、そして生活の豊かさの追求とあいまって、「資源採取」、「エネルギー消費」や「廃棄物の排出」が恒常的に増大しています。

その結果、環境面では、「地球温暖化」、「オゾン層の破壊」、「ダイオキシン」、「地下水汚染」、「環境ホルモン」など生態系に負の作用として現れています。また、生活面では、グローバルな経済競争や人間の欲求の増大などが、あらゆる格差の拡大につながり、「消えない飢餓・貧困問題」、「資源争奪にも絡んで、なくならない地域紛争（ご参考：チベット問題　　　インドネシアのアチェ紛争）・難民問題」、「人口増加と水不足・食糧問題」を引き起こしています。

省エネルギー経済への転換、リサイクル制度・技術の採用等各国の努力にもかかわらず、こうした自然が本来もっている復元能力を超えた環境破壊が、人類の持続的発展、社会の存続を危うくしています。

 

 

◆有限な資源と枯渇の危機

○破壊される自然

アジア・アフリカ・北米の乾燥地は、世界の陸地面積のおよそ３割（2002/2003年）に達し、世界の乾燥地の７割強を占めています。また乾燥地比率が４０％以上と高い地域は、オセアニア・アフリカ・アジアとなっています。そして、土壌劣化の進む欧州・アジア・アフリカ（陸地面積の２０％前後）、乾燥地以外の土壌劣化も深刻な欧州・アジア・南米（乾燥地以外の土地の１５％前後）、これらのことから今後更に経済発展の進むアジア・アフリカは、砂漠化の進展が特に懸念される地域となっています。

世界の森林面積は、おおよそ陸地の３割程度（2000年）です。しかし、アジア・アフリカ・豪州は２３％以下と森林面積の少ない地域になっています。森林面積の減少は、南米（森林面積５１％）・アフリカで顕著で、世界の森林面積減少率（０．２％／年：1990〜2000年）の２〜４倍の速度で減少しています。森林面積減少上位国（ご参考：危険遺産の登録状況）は、ブラジル・インドネシア（ご参考：経済開発）・スーダン・ザンビア・メキシコ等です。地球温暖化に絡んで、二酸化炭素の吸収源である森林の減少は非常に大きな懸念材料となっています。

世界の絶滅危惧種の構成は、約４割が植物（種の数が多い為）、哺乳類・鳥類・魚類等他の種は各々１割強の比率となっています。地域で見た場合は、経済発展途上にあるアジア・アフリカに多く生息しています。絶滅危惧種保有上位国は、エクアドル・マレーシア・米国・中国（ご参照：環境汚染事情）・インドネシア等となります。また、米国・豪州・メキシコ・ブラジル・中国等は、絶滅種を保有する上位国となります。経済成長・森林面積の減少等との関連が推測されます。

　

世界の森林面積の変化　　　森林減少上位国　　　絶滅危惧種分布　

　　　　 絶滅危惧種保有上位国　　　地域別の乾燥地の分布　　　＞初期表示

 

進む砂漠化

1. 状況
   • 全世界の約３．６千万平方キロ（約１００カ国、陸地の約２５％）が砂漠化の影響を
   • 毎年６万平方キロ（四国＋九州の面積）の割合で砂漠化が進行。もうまもなく地球の陸地の約１／３が不毛な土地に
   • 砂漠地域は、アジア・アフリカの乾燥地・半乾燥地（サハラ砂漠は過去２０年で南へ３５０ｋｍも延伸）を中心に、インド・ブラジル・中国（国土の１６％が砂漠化）などの途上国でも拡大
   • 土地の砂漠化は、気候の変動・生態系の破壊・農業生産（食糧問題）・地球温暖化に深刻な影響を
2. 原因
   • 直接的には、かんばつ等の自然現象、農地の酷使（放牧・耕作のしすぎ、不適切なかんがいによる塩分集積、過剰な森林伐採）による土地の劣化などが原因に
   • アフリカ等発展途上国の農地酷使の背景には、人口過密と貧困が（間接的な原因に）
3. 対策
   • １９９４年砂漠化防止条約が国連で採択、１９９６年発効（約１９０ヶ国参加）。砂漠化対処計画を持つ国を支援

 

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消える熱帯雨林

1. 状況
   • 世界の森林は、陸地の約３０％（面積約０．４億平方キロ）。年平均７．３万平方キロで減少中（２０００年〜２００５年）。英国グレートブリテン島の１／３の面積に相当
   • 森林の分布状況（１９９０年代半ば）は、北米２５％・ロシア２４％・南米２０％・アジア１３％・アフリカ７％・欧州５％に
   • 熱帯雨林は途上国（南米・東南アジア・アフリカ）に集中。１９８０年代には８％が消滅
   • 森林の消滅は、気候の変動、生態系（熱帯雨林は世界の半分の哺乳類・鳥類の生息地）の破壊、砂漠化、地球温暖化の原因に
2. 原因
   • 先進国の乱伐（日本は世界３位の輸入国）、自国の経済発展のための乱伐（エネルギー源・放牧地化・焼畑耕作地化）、プランテーションの造成、森林火災等が原因に
   • ブラジルのアマゾン開拓、東南アジアの「えび（養殖）に食われたマングローブ」（インドでは約１／４、バングラディッシュでは約１／２に減少）の例も
   • 途上国の乱伐の背景には、貧しさと人口増加が
3. 対策
   • 森林の保全と植林

生物多様性の危機

1. 状況
   • ある種の植物や哺乳動物の５〜２０％は、数十年のうちに絶滅するだろうとの予測も
   • 知られている生物種（１９９０年代半ば）：植物２７万種、鳥類９．７千種、爬虫類６．９千種、両生類４．４千種、哺乳類４．３千種
   • 人間の生存は、生物の多様性に依存（自然界が、食料・燃料・原材料を提供）
2. 原因
   • 生息地（都市化・港湾の拡張・森林伐採・湖沼の埋め立て）の消滅が絶滅の最大の原因に
3. 対応
   • 保護地域の指定・監視による自然界のバランスの保持が必要

 

　　　　　　　

 

○問題となる水・農業資源

世界の降水量（1995年）は、地域・国によって大きな偏在性が存在します。例えば、エジプトとインドネシア間では約４０倍の格差（年間総量）、エジプトと豪州間では約１９０倍の格差（一人当たり年間降水量）が・・。また、水資源として利用できる河川水は、総量としてアジア・南米に多く（オセアニアの５倍以上）存在しますが、一人当たり河川水の量としてみれば、アジア・欧州が非常に少ない状態（オセアニアの７％以下）となります。

水需要の総量（1995年）は、他の地域に対してアジアが突出（最低のオセアニアの８０数倍）しており、また、３０年後の水の総需要量も約１．４倍と大きな数値が予想されております。他の地域の水の需要見通しは、１．５倍以上のアフリカ・南米、１．３倍以下のオセアニア・北米・欧州となっています。

水の使用量（一人当たり：1995年）で見ると、生活用水では最大の北米を１とした場合、最低のアフリカは約１４％、アジアは約３３％と大きな格差が見られます。工業用水と農業用水の関係で見れば、先進国地域の北米・欧州は、両用水の使用割合は接近（その差は２０％以内）しており、農業用水中心（工業用水比５倍以上）のアフリカ・アジア・南米地域と大きな違いが存在します。この結果、この地域の経済成長による先進国への移行は、農業用水減少による食糧問題・水不足問題への懸念材料となります。

世界の耕地の状況（2003年）として、面積の約７３％はアジア・欧州・北米に集中しています。また、各地域の耕地面積比率は、１０数％の欧州・北米を除くと他の地域は概ね７％前後となっています。耕地面積の変化の状況（1995年比2003年）としては、４％程度の減少が欧州・北米に、３％以上の増加がアフリカ・南米・オセアニアにありまして、世界全体としては横ばいとなっています。耕地面積減少国を多く抱える地域は、欧州（構成国の７４％が減少国）、アジア（４２％）となります。

耕地面積上位国（2003年）は、米国・インド・中国・ロシア・ブラジル等となります。上位国の中で耕地面積増加国（1995年比2003年）は、突出の中国（１５％）、３％以上の豪州・アルゼンチン、減少国は、米国・ロシアの４％となっています。

世界の農業総合生産性（1999〜2000年＝１、2005年）は、１０年前と比較して１．３倍、５年前と比較して１．１倍と、欧州・オセアニアの生産性停滞を受けて、生産性伸び率が低下しています。１０％以上の農業総合生産性を持つ地域は、南米・アジア・アフリカの３地域で、今後の生産性向上の下支えを期待されることになります。また、農業生産性が１０％以上の上位国は、ブラジル・中国・ウクライナ・アルゼンチン・ロシア等となります。このような状況の中で、人口増加に伴う需要増に対応した、水・農業資源の生産性の向上が求められ、将来の懸案事項となっています。

　

 

　世界の水需要の将来見通し　　　地域別・目的別の一人当たり水使用量　

　　 世界の耕地面積の変化　　　耕地面積上位国の状況　

　　 地域の農業総合生産性の推移　　　＞初期表示

 

偏在する水資源と水不足

1. 状況
   • 地球の水資源の構成：海水約９７％、淡水約３％。淡水の約６９％は氷河・雪、約３０％は地下水（ご参考：地下水汚染）で、表流水（利用可能な主要水資源）は約０．３％
   • 全世界の水の利用（１９９５年の国連統計）は、農業用水７割、工業用水２割、生活用水１割。日本は、６割が農業用水
   • 全世界の水の需要量は２０年ごとに倍増、現在水不足が問題化している国は３０カ国以上、１０億人に
   • 中国の黄河の断流、過剰な取水で消えかかるアラル海等の事例も
   • ２０５０年の水不足の予想（人口９４億人）：欠乏１８％（サウジアラビア・イラン・エチオピア・アルジェリア・南アフリカ等）、逼迫２４％（インド・英国・ポーランド・タンザニア等）の数値が
   • 発展途上国は、水資源の配分が問題に（工業用水と家庭用水の需要が急増、農業用水を圧迫）
2. 原因
   • 水不足は、経済発展、人口増加、水資源の偏在性（地理的固有条件）が原因
3. 影響
   • 食料不足、社会の不平等の増大、汚染飲用水による病気等生活面での影響
   • 砂漠化の進行、生物の絶滅、生態系の破壊などへの影響
   • 水資源の配分を巡る国家間の紛争も
4. 対策
   • 湖沼・森林の保全、治水・貯水整備、海水の淡水化技術

 

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停滞する農業生産

1. 状況
   • １９９０年以降、穀物の生産性向上が停滞、大幅な収穫増加は期待薄に（過去の食料需要の伸びは、生産性向上で対応）
   • 人口増加、発展途上国の経済成長による食糧消費の増加
     • サハラ以南のアフリカの飢餓対策（栄養不足人口が総人口の４割）
     • 中国・アジア諸国の経済成長による穀物需要の増加（食料輸出国より輸入国へ）
     • ２０３０年には世界の穀物消費量の２０％が不足するとの予測も
     • 食糧生産の不足する国：日本、東南アジア、パキスタン、中国（ご参考：中国の経済事情）、西アフリカ、北アフリカ等
2. 原因
   • 肥沃な土地や水資源の不足（集約的農業による土壌流出、土壌汚染、灌漑による塩害）、地球温暖化による気候の変動、砂漠化の進展等農業環境の悪化が原因に
3. 影響
   • 食糧需要に見合う食糧供給が困難に、飢餓・貧困・格差が拡大
4. 対策
   • 農業生産性の改善、農業環境の保全、バイオテクノロジー技術の開発促進等が急務に

◆制度・法律等

年	月	組織・制度・条約・法律等
1945	10	国連食糧農業機関（ＦＡＯ）設立。貧困と飢餓に苦しむ人々の栄養・生活水準の改善のための活動。2006/04現在：189ヶ国＋ECが参加
1948		国際自然保護連合 設立。自然環境の保全・自然資源の持続的利用への支援活動。2004/07現在：147ヶ国1063機関・団体が加盟
1963	01	世界食糧計画（ＷＦＰ）活動開始。飢餓撲滅、紛争・自然災害被災者の救済・支援（食糧援助）活動。1961年、ＦＯＡと国連総会が設立。2004年：80ヶ国以上が拠出
1972	11	世界遺産条約 採択、1975年発効。世界の文化遺産・自然遺産の保護・保存活動（ご参考：世界遺産と海外旅行者）。日本は1992年加入。2005/12現在：181ヶ国加盟
1975	07	ワシントン条約 発効。野生動植物の国際取引の規制（種の存続）を図る条約。日本は1980年締結。2004/09現在、締結国１６６ヶ国
	12	ラムサール条約 発効。湿原の保存に関する国際条約。日本は1980年に加入。2005年現在、登録国１４７国、登録湿原数１５２４。
1993	12	生物多様性条約 発効。条約加盟国は、生物多様性の保全と国家計画の作成、重要な地域・種をモニタリング。日本は1993年締結。2006/02現在、188ヶ国＋ECが加盟
1994	03	気候変動枠組条約 発効。地球温暖化防止の国際的枠組み。日本は1993年批准。2002/12現在：187ヶ国＋ECが参加
	11	国連海洋法条約 発効。目的：海洋の法的秩序の形成（領海・排他的経済水域・海洋環境の保護）。日本は1996年批准。2005/12月現在：149ヶ国・地域が締結。
1995	01	世界貿易機関（WTO） 発効。1994年採択。世界の自由貿易促進と貿易秩序の構築。2005/12現在：150ヶ国・地域が加盟
1996	12	国連の「砂漠化対処条約」発効。日本は1998年に批准。締結国（2005/11現在）：190ヶ国＋EC
1997	01	国際熱帯木材協定（ITTO） 発効。熱帯木材の貿易に関する国際協定、熱帯林の維持経営の基金も設立。1994年採択。締結国（2001/05現在）：５６ヶ国
	06	環境評価法 策定　（事業の実施が環境に及ぼす影響を事業者が事前評価）
	12	京都議定書（気候変動枠組条約：COP3） 京都会議で採択。ＣＯ２等温室効果ガスの削減義務を定める。日本は−６％（1990年比）
1998	10	地球温暖化対策推進法 施行　（温室効果ガス排出抑制）
2000	01	ダイオキシン類対策特別S措置法
2003	06	食料・農業・農村基本法 制定
2005	02	京都議定書 発効（５５ヶ国批准。米国・豪州未批准）　削減義務無し：中国・インド・メキシコ・韓国他
	04	京都議定書 目標達成計画 策定
2007	01	気候変動に関する政府間パネル（IPCC） 開催　（地球温暖化の科学的根拠報告）

 

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項目	記事タイトル
砂漠化	・地表の３３％が砂漠化　農作物など年６５０億ドル被害：2007/08
森林消滅	・中・南東欧で猛暑、死者３５人　各地で山火事発生、大戦当時の不発弾爆発も：2007/05 ・２０５０年までにアマゾン森林の４０％が消失＝ネイチャー誌に論文：2006/03 ・農水省概算要求 森林整備に４０００億円「新重点４分野」アピール2002/08
水不足	・温室効果ガス、降水量にも影響　国立環境研など分析：2007/07 ・進む温暖化…２０５０年の水不足被害、１０億人以上増：2007/04 ・ヒマラヤの氷河、年間15メートル後退、周辺の水不足懸念：2006/04 ・ＷＷＦが警告　氷河溶けて水不足！?　温暖化で今世紀末に：2004/01 ・世界の地下水位が急低下 米研究所が警告：2002/08
農水産業	・水産業　「お魚大国」をどう復活させる：2007/08 ・食料自給率：日本、１３年ぶり４０％割れ　０６年度：2007/08 ・中国農業衰退、輸入国に転落　開発進み離農続出　世界の食糧に影響：2005/02 ・異常気象猛威　欧州炎暑/台湾（歴史参照　　　旅行体験）渇水/日本冷夏 電力・水不足、農作物被害も深刻：2003/08 ・平成十一年に農業基本法に代わり「食料・農業・農村基本法」が制定：2003/03
氷河減少	・北極海の海氷、衛星観測史上最小に…予想超す温暖化進行：2007/08 ・緑の警告、エベレスト周辺の氷河解け地面…衛星写真で判明：2007/06 ・キリマンジャロ　雪細る万年雪　温暖化、世界遺産に被害：2007/04 ・氷河ピンチ、２５年で１０メートルも薄く　温暖化影響か：2007/01
海温上昇	・日本周辺の海水温、世界平均の２倍強の上昇：2007/05
観光被害	・東欧や南欧の猛暑、農業・観光に打撃：2007/07 ・地球温暖化、スペインでは観光ビーチの多くが消失も：2005/02

 

◆語句

• 砂漠化：草や木々に覆われていた半乾燥地域などで、過剰な放牧や灌漑（かんがい）、森林伐採などの人間活動によって起こる土地の劣化や生産性の低下のこと。降水量の減少などの気候変動も一因とされる。１９９４年に国際協力による砂漠化対策の強化などを定めた「砂漠化対処条約」が採択され、９６年に発効。日本は９８年に批准した。
• 地球温暖化：人間の経済活動（ＣＯ２の排出）や森林の破壊（ＣＯ２の吸収減少）などによって、温室効果ガス（二酸化炭素：ＣＯ２など）が増加することにより、地球全体の気温が上昇する現象のこと。異常気象や海面上昇、自然の生態系、農業への影響などが心配されている。
• オゾン層の破壊：オゾン層は、上空約15〜30kmの成層圏にあり、地球に降りそそぐ太陽光線の中の有害な紫外線(UV-B)を吸収し、皮膚ガンや白内障などの視力障害、動植物の成長阻害より守る役割を果しています。このオゾン層がフロン（家電・自動車等より排出）等の物質により破壊されており、熱帯地域を除き、ほぼ全地球的に進行しています。
• ダイオキシン：主に物が燃焼することによって発生し、大気中に放出された後、野山、田畑に拡散し、土壌や湖沼や海の底泥に蓄積します。この蓄積されたダイオキシンが、魚介類や農作物を通して人の体内に蓄積されます。ダイオキシンには強い毒性（発がん性、ホルモン異常等）があるとされています。
• 地下水汚染：地下水中に混入した重金属・有機溶剤・農薬・油など各種の物質が、自然環境や人の健康・生活へ影響を与える状態をいう。典型的な公害の一つ。同様な現象を、表流水（河川・湖等）では水質汚濁、土地では土壌汚染という。
• 環境ホルモン：生体の成長、生殖や行動に関するホルモンの作用を、阻害する性質を持っている化学物質のことで、正確には内分泌撹乱化学物質と呼ばれています。現在、７０種類に及ぶ物質が疑われていますが、これらの中には、ポリ塩化ビフェニール（ＰＣＢ）やＤＤＴ、ダイオキシン類のほか、界面活性剤の成分であるノニルフェノール、ポリカーボネート樹脂やエポキシ樹脂の原料であるビスフェノールＡ、塩化ビニル樹脂の可塑剤に用いられているフタル酸エステルといった、現在も広く使われているものも含まれています。
• 生態系：生態系とは、生物と生物を取り巻く環境が相互に依存して生命（エネルギー）の循環を作り出している状態をいう。森林の生態系であれば、森林に生活する動植物・昆虫等が水・空気・土壌等の非生物と連携して、森林の生命の循環構造が保持されている。環境異変等の影響が、生態系の乱れや破綻につながる危惧が懸念されている。
• 生物多様性：自然生態系を構成する動物、植物、微生物など地球上の豊かな生物種の多様性とその遺伝子の多様性、そして地域ごとの様々な生態系の多様性をも意味する包括的な概念である。生物多様性は遺伝子、種、生態系の３つのレベルでとらえられることが多い。

 

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◆出典

• 総務省：世界の統計２００７
• 環境省：環境統計集、平成19年版環境・循環型社会白書
• 国土交通省：Ｈ１９年版　日本の水資源について、Ｈ１４年版　日本の水資源について
• 経産省：日本のエネルギー２００６（資源エネルギー庁）、パンフレット「日本のエネルギー安全保障外交（2006/10）」
• その他：財団法人　地球・人間環境フォーラム「環境要覧　2002/2003」