日本の大規模豪雨災害について、戦後およそ７０年間の記録（気象庁）から調べた。大規模豪雨災害とは、犠牲者が１００名相当以上の風水害（気象庁）とした。
その災害の全般的な事例紹介は、当サイトの「豪雨災害 その被害」に、地域的な特徴は「その地域特性」に示した。
今回は季節的な特徴を中心に整理して、図示した。豪雨災害の原因となる気象条件から、夏場に多く発生することが良くわかる。
◆夏場に集中
第二次世界大戦後の、およそ７０年間の大規模豪雨災害の発生件数は、４２件と記録されている。それらを発生月別に整理したのが、図１である。
豪雨災害の発生原因との関連から、雨の多い７月から９月にかけて、大規模豪雨災害が集中する傾向が、高い事が良くわかる。この時期の豪雨には、特に注意が必要となる。
被災から逃れるためには、居住地域の過去の豪雨災害記録の調査、ハザードマップの把握等、災害対策に関わる日頃からの情報収集が、重要かと思われる。
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2009年夏、豪雨により山が頂上付近から大規模に崩れ、およそ500人の命を奪った台湾での巨大土砂崩れ「深層崩壊」。同様の地形が広がる日本でも頻発し始めている深層崩壊から住民の命をどう守るか、対策の最前線を追ったドキュメンタリー。 |
東日本大震災から半年後、紀伊半島を襲った大水害。破局的な土砂災害が、住民への避難を促す情報が発表されないまま起きたという驚きの事実・・ |
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◆降雨量の季節性
我が国の月別降雨量を、平年値（気象庁）で算定し、図３に示した。平年値とは、全国およそ４７ヶ所程度の観測所の３０年間（1981年〜2010年）の平均値である。
日本の月別降雨量は、各地の単純平均値としたが、降雨量は地域ごとに各々特徴があるため、降雨量最大県、最小県、地理的にその他数県を、図３に含めた。
我が国の降雨量は１年間の中で、概ね６月〜９月にかけて、多くなる事がわかる。大規模豪雨災害の被災原因となる、地域の浸水害、土砂災害が、この時期に集中する原因ともなっている。
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◆最新の関連情報
最近の豪雨災害の発生状況について、各種情報（2018年7月以降）をもとに、以下に記載する。
大規模豪雨災害（詳細内容は「その被害」を参照）は、近年減少したが、豪雨災害としては一定数の発生が有り、尚一層の防災・減災対策が必要であると感じる。
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- 農林水産被害110億円超 死者184人に
- 公費解体は6千棟超 被災3県で100億円 （2018/09）
- 土砂災害地域 再建遅れ 家屋撤去難航 （2019/07）
- 単一の水害で最悪被害額…1兆2150億円 （2020/03）
- 台風21号（2018/09）
- 近畿地方に記録的な暴風や高潮
- 関空で孤立5千人、船で輸送開始 臨時便運航、神戸空港へ
- 停電いまだ１万戸 被害広範囲、山間部で復旧苦戦
- 浸水想定域に3540万人居住 河川洪水、20年で世帯25％増（2018/12）
- 特別警報 エリア細分化…数年かけ導入 局地豪雨に対応（2019/03）
- 河川流量観測無人化…水面映像分析し氾濫予測向上（2019/07）
- 台風１０号（2019/08）
- 西日本縦断 お盆直撃、1人死亡49人負傷
- 1700人関空で一夜 232便欠航、水や寝袋配布
- 九州北部豪雨（2019/08）
- 福岡、佐賀、長崎に特別警報＝日本海に前線、大雨 1人死亡、24万人に避難指示
- 佐賀で冠水の病院孤立 患者ら180人、上の階に避難
- 高潮浸水想定の公表進まず…義務化4年、5都県のみ（2019/09）
- 東日本台風（台風１９号）（2019/10）
- 多摩川氾濫 12都県で大雨特別警報
- 長野市の千曲川の堤防決壊 広範囲で住宅に濁流
- 広域停電、なお10万戸 千葉・長野で影響大
- ライフライン直撃 断水 病院など12万戸
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- 浸水面積、西日本豪雨超え 2万3千ヘクタール、国交省調査
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