戦後およそ７０年間の記録（気象庁）から、我が国の大規模豪雨災害について調べた。そのポイントは、災害の発生数、気象現象や災害事象の、特定の被災地への集中や偏在の有無とした。
なお、大規模豪雨災害を、犠牲者が１００名相当以上の風水害（気象庁）に絞った。
また、大規模豪雨災害は、複数の地域を被災地とする事があり、掲載資料の地域集計値は重複計算するため、実際の発生件数より多い数値となることに注意する必要がある。気象現象や災害事象の集計値も同様である。
なお、大規模豪雨災害の詳細、全般的な事例紹介は、当サイトの「豪雨災害 その被害」に、季節的な特徴は「その季節特性」に示した。
戦後およそ７０年間の記録より、ある特定の地域で比較的多くの大規模豪雨災害の発生があったが、時系列的な災害件数の減少と共に、この３０年程度の期間では、災害の地域的な偏在がみられなくなっている。
また、気象現象や災害事象（洪水・土砂災害等）の地域と全国の構成比比較から、台風による被害の多い地域、土砂災害被害の多い地域等の地域特性も見られた。
◆豪雨災害と地域偏在
戦後およそ７０年間の大規模豪雨災害の、地域別発生件数分布（図１）から、全国を３分類してみた。比較的多かった地域と少なかった地域、そして平均的な地域とした。
比較的多かった地域を累計値４２件の約５０％程度以上として、該当する地域は、近畿地方、東海地方、九州地方の３地域となった。また、少なかった地域は２０％弱以下として、北海道、甲信（山梨県、長野県）の２地域となった。
乱暴な分類ではあったが、戦後７０年の期間累計の中では、豪雨災害の一定の地域的な偏在があることが確認された。
大規模豪雨災害は、（１）インフラ基盤の整備状況、（２）気象現象の発生確率、（３）立地地形環境、（４）防災・減災対策整備状況等々の環境差異に大きな影響を受けるため、それらの条件の違いが、被災発生分布の原因と考えられる。
◆災害事象と地域特性
災害事象は、大雨、洪水、土砂災害等の大規模豪雨災害の直接的な被災原因とした。これらと地域的な関連の有無について、各地域と全国をそれらの構成比の比較から整理した。
災害事象の３項目で一定値以上凌駕した地域が３地域あり、（１）近畿地方は大雨、暴風、高波・高潮で、（２）関東と甲信地方は、暴風、洪水、土砂災害で上回った。
２項目の地域は、北海道と四国地方で、前者が暴風と高波・高潮で、後者は、暴風と土砂災害となった。
１項目だけ高くなったのは３地域で、東北地方は洪水で、北陸地方は高波・高潮で、九州は大雨で凌駕した。
なお、名前の出なかった東海地方は、全国の構成比率に近い構成比で、差分があっても他地域ほど大きくない結果となった。
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◆最近の関連情報（1）
この十数年の豪雨災害の情報を、地域別に以下に記載した。
また、大規模豪雨災害の詳細内容は、「大規模豪雨災害 その被害」を、季節的な特徴は「その季節特性」参照して下さい。
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